・スマートフォン保有者は、前回(2012年5月)から3.9ptアップの37.3％ （2012年8月）に増加
・外食、買物など、スマートフォンによってリアルの消費がこれまで以上に 充実しているという実態が明らかに（下記分析レポート参照）
【分析レポート】
●「リアル店舗での買物行動」に関する分析レポート （Ｐ3～）
『４割以上の人が家電量販店で最低価格をチェック』
●「外食行動に関する分析レポート」 （Ｐ6～）
『外出先でスマホの機能を使って行く店を検索する人、６割を超える』
2012年10月29日
株式会社博報堂ＤＹホールディングスのグループ横断型組織「博報堂ＤＹグループ・スマートデバイス・ビジネスセンター」は、 日本のスマートフォンの普及状況を浮き彫りにするため、 10～60代男女を対象にした「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」を実施しております。この度、2012年8月に行った第3回調査の結果をまとめましたので、ご報告致します。
調査結果からは、前回(第2回調査、2012年5月実施)と比較すると、スマートフォンの普及がさらに進んでいることが分かりました。性年齢ごとの保有状況を見ると、男女ともに30～40代が保有者のメインボリュームです。また、地 域ごとの保有状況は、前回調査時と同様、全国に幅広く普及しています。
本調査を元にした分析レポート(Ｐ3～、Ｐ6～)からは、スマートフォンがＯ２Ｏ（オンライン・ツー・オフライン）の「行動 ハブ」として機能し、リアルの消費をこれまで以上に充実させている、という実態も明らかになりました。
博報堂ＤＹグループは、今後もスマートフォンの普及状況と、マーケティング・コミュニケーションにおける「行動
ハブ」としての可能性に注目し、大サンプルかつ高頻度のスマートフォンユーザー調査を続けてまいります。
「分析レポート」はこちらからご覧になれます。
「リアル店舗での買物行動」に関する分析レポート （Ｐ3～）
「外食行動に関する分析レポート」 （Ｐ6～）