連載【企業の「稼ぐ力」を最大化するRevOps】Vol.3
1万人を対象とした調査から見えてきたRevOpsの現状
宮田 麻美氏
バーチャレクス・コンサルティング
ビジネスインキュベーション＆コンサルティング部 ジェネラルマネジャー
石毛 正義
博報堂 マーケティングシステムコンサルティング局
高橋 洸介
博報堂 マーケティングシステムコンサルティング局
玉井 耕太郎
博報堂 DXプロデュース局
小島 伸之
グロースデータ ビジネスデザイン本部グロースデザイン３部部長
日本におけるRevOpsの現状を明らかにしたい
──RevOpsの認知度や企業の具体的な取り組みについての調査を実施したとのことですが、この調査の目的についてお聞かせいただけますか。
宮田
過去2回の記事において、「Vol.1 「RevOps」と何か？」、及び「Vol.2 RevOpsを推進するための戦略、システム、組織」についてお伝えしてきました。RevOpsとは、マーケティング・セールス・カスタマーサクセス等の顧客接点に関わる取り組みを、「収益の最大化」という視点で連携させていく考え方を意味しています。
私たちはRevOpsという考え方を多くの企業にお伝えして、その実行をご支援したいと考えています。
しかし、現状ではこの言葉や考え方は日本国内ではあまり浸透していないという実感があり、実際にどのくらいの方々がRevOpsについて知っていて、どのくらいの企業が取り組みを行っているのか。それを知りたいというのが調査の大きな目的でした。2019年から毎年企業のカスタマーサクセスに対する認知と活動について調査を続けているバーチャレクスが主体となり、博報堂の皆さんと意見を交換しながら5月に調査を実施しました。調査対象は従業員数500人以上の民間企業のさまざまな立場の社員の皆さんで、サンプル数は1万弱でした。
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──どのような質問構成だったのですか。
宮田
RevOpsという言葉を知っているか。RevOpsに実際に取り組んでいるか。取り組んでいる場合、それによるビジネスインパクトはどのくらいあるのか──。その3つが質問の柱でした。
──調査する前には、どのような結果を予想していましたか。
高橋
認知度はかなり低いと思っていました。「Ops（＝オペレーション）」という言葉はいろいろな場面で使われるようになっていますが、それとレベニューを結びつけた言葉はあまり知られていないのではないかと。
石毛
おそらく、博報堂ＤＹグループの中でもRevOpsという言葉を知っている人はとても限られているのではと思います。
玉井
言葉自体は知られていなくても、組織横断の取り組みが必要であると考えている方々は多いだろうと僕は考えていました。とくにマネジメントクラスには、その認識がある方が多いのではないかと予想していましたね。
小島
クライアントとおつき合いしている中で、部門間連携を実際に進めている企業が増えているという実感はあります。しかし、その活動をRevOpsという概念で捉えている人はあまりいないのではないかと考えています。
