メーカー担当者のリテールメディア活用率は３割未満も、
活用満足度は８割超で市場拡大に期待
―生活者の利用状況・特性を踏まえて、さらなる理解促進を―
株式会社博報堂（本社：東京都港区、代表取締役社長：水島正幸、以下博報堂）のリテールメディアに特化したワンストップ統合窓口「リテールメディアONE™」は、リテールメディアの動向をメーカー担当者と生活者の両面から捉える「リテールメディア総合調査」を実施しました。この調査は、博報堂ＤＹグループ「ショッパーマーケティング・イニシアティブ®（※）」の取り組みのひとつです。
リテールメディアとは、ECサイトのオンライン広告や店舗のサイネージ、アプリ内広告など小売企業が運営する広告媒体を広く指し、日本でもリテールメディアの規模は急拡大しています。「リテールメディアONE™」は、メーカー担当者の認知・理解率や活用状況、生活者からの評価などを明らかにし、小売企業のリテールメディア活用の支援に役立てるため、今回の調査を実施いたしました。
＜メーカー担当者向け「リテールメディア toB 調査」結果のポイント＞
●リテールメディアという言葉の認知率は広まってきているが、実際の活用率は３割未満。
●リテールメディアへの費用対効果は８割超の高い満足度の一方で、半数以上がプランニングに課題意識。
＜生活者向け「リテールメディア toC 調査」結果のポイント＞
●生活者の４割以上がリテールメディアを定期的に閲覧。催事やキャンペーン情報などの即時性の広告効果に強み。
●衝動買いには店頭サイネージ、まとめ買いにはクーポン発行など、リテールメディアの最適な活用方法は商品特性によって異なる。
調査結果を踏まえての所見
今回の調査結果から、「リテールメディア」について、ビジネスの現場ではまだ十分に理解と活用がされていないということが示唆されました。一方で、リテールメディアを活用する企業の出稿後の満足度は高く、また生活者にとっても新たな商品との出会いの創出といった媒体としての有用性がうかがえます。
また、生活者にとって衝動買いされやすいカテゴリーには店頭サイネージで訴求、セール時に買われやすいカテゴリーにはクーポンを発行しまとめ買いを促進といった、商品カテゴリーの特性の違いによるリテールメディアの使い分けが有効であることも分かりました。
リテールメディアONE™ ではこれらのデータを駆使して、商品カテゴリー別にリテールメディア、小売チェーンをプランニング可能です。今後も、流通小売各社のリテールメディアを束ねるリテールメディアネットワークを独自に構築することで、複数のリテールメディアを横断した広告運用と、生活者に対する高いリーチを実現します。また、アプリ・デジタル広告・デジタルサイネージ等、これまで分散運用されていた各メニューを統合的にプランニングし、運用の効率化と費用対効果の向上を目指します。
