―セクシャルマイノリティに該当する人は約8.0%。
LGBTに該当する人は約5.9%
―消費支出、旅行・ペット関連・芸術鑑賞などでLGBT層に高い傾向
株式会社博報堂ＤＹホールディングス
株式会社LGBT総合研究所
博報堂ＤＹグループの、LGBTに代表されるセクシャルマイノリティに関する専門シンクタンクである株式会社LGBT総合研究所（東京都港区、代表取締役社⻑:森永貴彦）は、6月1日よりサービスを開始しますのでお知らせします。
サービス開始にあたり、LGBT総合研究所では、LGBTに関する意識調査を実施しました。全国の20～59歳の個人100,000名（有効回答者数89,366名）を対象に実施したスクリーニング調査の結果、LGBTに該当する人は約5.9%(レズビアン：1.70%、ゲイ：1.94%、バイセクシャル：1.74%、トランスジェンダー：0.47%)、またLGBTにあてはまらないＡセクシャル（※1）など、その他のセクシャルマイノリティに該当する人は約2.1%となりました。
今回、ストレート（※2）層、およびLGBT層に対し、生活意識・消費意識などを幅広く調査しています。LGBT総合研究所では、この定量調査と、当事者へのデプスインタビュー調査などをベースに、市場分析やソリューション企画の立案を行います。また、博報堂ＤＹグループ各社等と連携しながら、企業・自治体のLGBTに対するCSR活動からマーケティング活動までのサポートを一貫して実施いたします。
※1 Aセクシャル：無性愛者。他者に対し、性的指向を持たない層。
※2 ストレート：セクシャルマイノリティに該当しない層。
⇒詳細のレポートはこちら
＜LGBT総合研究所 WEBサイト＞ http://www.lgbtri.co.jp/