小学生までの子どもを持つ家族の消費を研究し、企業による商品開発や広告・販促を支援
博報堂は、妊娠期から小学生までの子どもを持つ家族の生活行動や消費を研究し、企業による商品開発や広告・販促活動を支援する専門組織「こそだて家族研究所」を設立しました。
晩産化・少子化の進行、女性の社会進出を背景とした共働き世帯の増加、「イクメン」「イクジイ」に代表される夫や祖父母の育児参加など、育児を巡る環境が大きく変化しています。博報堂は1996年以来、妊娠・幼児期の子どもを持つ母親を中心とした生活者研究と企業のビジネス支援を行うプロジェクト「BaBU」を設立し活動して参りましたが、この度、急速に変化する育児環境や家族像に対応すべく、同組織を発展的に改組した専門組織を新設しました。
新組織「こそだて家族研究所」では、研究対象を妊娠期から小学生の子どもを持つ家族に拡大し、「BaBU」プロジェクトを通じ15年以上に亘って培った育児市場に関する研究成果を活用しつつ、母親・父親・子ども・祖父母の生活行動の実態、家族消費と個人消費の関係など、様々な視点から新しい家族像に迫ります。そして、研究を通じて発見した新たな知見を活かし、企業や行政機関を対象に「調査」「新商品開発」「広告・販促・ＰＲ支援」「生活者ネットワーク開発支援」をはじめとする幅広い業務を手掛けて参ります。テレビ・新聞・雑誌をはじめとするメディア企業や有識者とも積極的に連携し事業開発にも取り組みます。また、調査レポートの発信など、育児期の家族に関する情報発信も行っていく予定です。