株式会社博報堂(本社・東京)のシンクタンク博報堂生活総合研究所は、20~69歳の男女1,500名を対象に「来月の消費意欲」を点数化してもらうなど、消費の先行きに関する調査を毎月実施。その結果を「来月の消費予報」として発表しています。(※5月上旬に聴取)
6月の消費意欲指数は47.9点。前月比+5.4ポイント、前年比+2.0ポイントと、ともに伸長しました。
例年6月は大型連休後で消費意欲指数はあまり伸びませんが、今年は前月比・前年比とも伸び、6月としては過去5年で最高値となりました。特に、性別では女性、年代別では30代が前月・前年と比べ、高い伸びをみせています。消費意欲指数の理由(自由回答)をみると、コロナ禍に関連する消費にネガティブな回答が多いものの、前月からは減少(20年5月560件→20年6月417件)。特に、コロナ禍で「外出できない・自粛、買い物できない」(同5月219件→6月132件)「意欲・気持ちが低下する」(同5月127件→6月57件)という回答の減少が目立ちました。
逆に、消費にポジティブな回答は増加(同5月72件→6月187件)。具体的な声としては、「自粛の反動で外出・買い物がしたい/できていない消費をしたい」(同5月44件→6月107件)などが増加。「6月は外出規制が緩和している頃」(同5月9件→6月40件)という期待感もみられます。6月は長引く自粛の反動や緩和への期待により、外出や買い物への意欲が例年以上に高まりそうです。
「特に買いたいモノ・利用したいサービスがある」人の割合も、前月比+8.8ポイントの31.3%で6月としての最高値を記録。「外食」「レジャー」「旅行」「理美容」「ファッション」など、外出関連を中心に全16カテゴリー中、前月比では10カテゴリー、前年比では7カテゴリーが20件以上増えています。
コロナ禍に関連する消費にネガティブな回答が減少する一方、「コロナで収入・仕事減」(5月51件→6月76件)、「コロナ禍の影響で消費意欲の減退が定着/消費しないことに慣れた/消費の必要がない」(5月14件→6月45件)などの意見が増加しています。仕事や収入面の不安、消費意欲減退の定着、といった抑制的な声にも今後注視が必要となりそうです。