博報堂SXプロフェッショナルズ（旧 博報堂SDGsプロジェクト）とは
前身の「博報堂SDGsプロジェクト」は2019年に、SDGsの視点からクライアント企業のビジネスイノベーションを支援する全社的プロジェクトとして活動をスタート。2024年に「博報堂SXプロフェッショナルズ」と名称を変更しました。
生活者価値転換のプロフェッショナルとして、サステナブルな取り組みを生活者にとって実感できる価値に転換・再設計し、クライアント企業のSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）を実現することを目指して活動を推進しています。
本プロジェクトはマーケティング・ブランディング、コンサルティング、PR、ビジネス開発、研究開発、クリエイティブなど、SXに関する経験と専門性を持つ社員で編成。企業の経済インパクトと社会的インパクトの統合に資するソリューション開発や経営支援、事業開発支援、マーケティング支援などを行い、これからの持続可能な社会を支える次世代ビジネスモデルの創造に貢献していきます。
ニュースリリース一覧
（2024年8月23日発表）
2019年より実施している「生活者のサステナブル購買行動調査2023」の第五弾。
「SDGs」の認知率（内容を知っている率）・知名率（聞いたことがある率）はともに前回調査から減少。
買い物の際に社会・環境に与える影響をどの程度意識しているかをきいた社会購買実践度も前回より減少した一方、社会・環境のためになる行動をどの程度行っているかをきいた社会行動実践度は上昇し、過去最高値になりました。10代（16～19歳）と70代は社会購買・社会行動実践度がともに高く、サステナブル意識が高いものの、10代の過半数は“エコ疲れ”も感じているようです。
＞＞ニュースリリースを読む
（2024年3月18日発表）
「生活者の脱炭素意識＆アクション調査」の第五回。
「脱炭素」の認知度は過去最高値の90.5%に。一方で、脱炭素社会に向け行動している人は3割に留まりました。調査からは、認知や理解は進んでいるものの、なかなか行動に移せていない生活者の姿がみえてきました。
＞＞ニュースリリースを読む
―企業におけるネイチャーポジティブの「ありたい未来」を実現するビジネスの立案を支援―
（2024年1月31日発表）
企業の経済活動と密接に関わっている自然資本や生物多様性。これらの損失に歯止めをかけ、ポジティブな状態にしていくために、ビジネスアクションの立案から戦略の設計・実行までを包括して支援するプログラムを開発しました。
ブランディング・PR・クリエイティブ・メディアなどの専門家による３つのアプローチを通じてネイチャーポジティブの実現とビジネスの創出を支援しながら、企業価値の向上を目指します。
＞＞ニュースリリースを読む
（2023年12月21日発表）
博報堂ＤＹホールディングスは、国連広報センターとメディアが共同で推進する気候変動対策キャンペーン「1.5℃の約束 - いますぐ動こう、気温上昇を止めるために。」に、2022年よりクリエイティブ・ボランティアとして参画。キャンペーンタイトルやスローガン、決意表明文やロゴの制作を手がけています。キャンペーン2年目となる2023年は3月より活動を開始し、気候危機や脱炭素、世界の平均気温の上昇を産業革命前と比べて"1.5℃に抑えること"の重要性が多数のメディアで発信されました。
当キャンペーンが人々の意識と行動にどのようなインパクトを与えたかを検証することを目的に、インパクト調査を実施。その結果、キャンペーン認知者ほど気候変動への危機感は高くなる一方、気候変動を抑制するための行動は昨年から広がっておらず、危機感醸成に加えて、行動促進につながる情報発信のさらなる重要性が浮かび上がってきました。
＞＞ニュースリリースを読む
（2023年8月25日発表）
2019年より実施している「生活者のサステナブル購買行動調査2023」の第四弾。SDGsの認知率・知名率は前回調査から少し上昇し、すべての年代で認知率5割、知名率8割超え。買い物の際の環境・社会意識度も前回からは微増ながら最高値となり、特にリユース品の売買など「サーキュラー（循環）」な購買行動が、若年層を中心に徐々に広がりをみせています。
＞＞ニュースリリースを読む
―企業と社会活動家をつなぎ、社会課題を解決する商品・サービスを共同で企画―
（2023年2月13日発表）
社会課題解決型クラウドファンディングのファンドレンジングに数多くの実績を持つREADYFORと、社会課題やその取り組みを紹介する情報メディア Yahoo! JAPAN SDGsと共同で、SDGsの視点で商品・サービスの企画から受容性の検証、そして実装までを一気通貫で支援するプログラム「Social Booster™」を開発しました。
課題に対して真に意義のある商品・サービスを開発することで、企業のビジネスの創出と社会課題の解決をともに実現します。
＞＞ニュースリリースを読む
―パーパスに基づいたソーシャルインパクトの創出を推進し、経済価値と社会価値の向上を実現―
（2023年1月16日発表）
社会課題を起点に、企業のパーパスやミッション、歴史といったさまざまなアセットと掛け合わせ、具体的なメッセージ開発やアクションアイデアといったクリエイティブの創出と、それらをつなげた実行ストーリーの開発を通じて、ソーシャルインパクト（社会課題解決のために世の中に良い影響をもたらすこと）を実現します。
＞＞ニュースリリースを読む
（2022年12月16日発表）
「生活者の脱炭素意識＆アクション調査」の第三回。
「脱炭素」の認知度や実施率は、いずれも半年前の調査より微減。また、脱炭素関連の知識は豊富なものの行動に移せていない男性、実際には行動をしているが実践できていないと認識している女性、と男女の傾向の違いが浮き彫りになりました。
＞＞ニュースリリースを読む
人的資本経営をコミュニケーション面から支援するプログラム「HR-Branding for ESG」の提供を開始
―企業のESG経営を推進―
（2022年12月7日発表）
採用マーケティングに関して豊富な知見を有するNo Companyと、IRコミュニケーションを専門とするエッジ・インターナショナルの知見・経験を掛け合わせ、パーパスを起点に、採用コミュニケーションの強化から、インターナルコミュニケーションを通じた従業員のモチベーション向上や組織文化の醸成、そして投資家とのESG対話や対外的なPRまでをワンストップで支援。人的資本経営を強化し、企業価値の向上を促します。
＞＞ニュースリリースを読む
（2022年9月15日発表）
2019年、2021年に実施した「生活者のサステナブル購買行動調査」の第三弾。2030年の目標年に向けて、SDGs（持続可能な開発目標）達成への取り組みや報道などがここ数年間で活発になっています。調査結果からは、サステナブルな購買行動や社会行動に積極的に取り組んでいる若年層・シニア層と、意識が低めのミドル層の姿が見えてきました。
＞＞ニュースリリースを読む
（2022年6月23日発表）
「生活者の脱炭素意識＆アクション調査」の第二回を実施しました。
第一回調査から半年経過し、浸透度や行動はどう変わったのか、また生活者を動かすためのモチベーションはどこにあるのかについて聴取。「脱炭素」などの認知度は上昇しているものの、行動に移している人は増えておらず、特に若年層では脱炭素について「よくわからない」「意識する瞬間がない」人が約6割に。「金銭的メリットがあれば実践したい」と答えた人は過半数にのぼる一方、脱炭素関連商品・サービスの利用を喚起するポイントは年代別に異なることがみえてきました。
＞＞ニュースリリースを読む
新サービス「ESGトランスフォーメーション」 企業のESGステージに応じて、グローバル基準の支援を提供
（2022年3月14日発表）
「ESGトランスフォーメーション」サービスの提供を開始しました。企業がESG（環境・社会・ガバナンス）を経営の根幹に据え、事業を変革する際に必要となる気候変動や人権対応などのグローバルな経営課題に対応。企業のニーズやステージに応じて、ステークホルダーとのエンゲージメントを支援します。
＞＞ニュースリリースを読む
（2021年12月23日発表）
独自の生活者調査をもとに、社会課題や環境問題に対する行動の特徴で生活者を７つに分類した「社会行動クラスター」を開発しました。クライアント企業がさまざまな領域で取り組むSDGs視点のマーケティングやブランディングの支援に活用していきます。
＞＞ニュースリリースを読む
日本の生活者の脱炭素行動を促進するには？2021年9月調査結果
（2021年10月27日発表）
博報堂の「ミライの事業室」と「博報堂SDGsプロジェクト」は2021年9月、全国の生活者を対象に「生活者の脱炭素意識＆アクション調査」を実施しました。
2030年度の温室効果ガス46％削減に向けては、66％の排出量削減が必要とされる家庭部門、すなわち生活者の暮らしにおける削減が鍵を握ると言われています。2021年10月18日に発表した『意識篇』では、生活者は脱炭素への関心や意欲はあるものの、何をすればいいか分からない、情報がないと感じていることが分かりました。本レポート『アクション篇』では、生活者の脱炭素行動を促進するために効果的な情報やアプローチを探りました。
＞＞ニュースリリースを読む
日本の生活者に脱炭素意識はどの程度浸透しているか？2021年9月調査結果
（2021年10月18日発表）
博報堂の「ミライの事業室」と「博報堂SDGsプロジェクト」は2021年9月、全国の生活者を対象に「生活者の脱炭素意識＆アクション調査」を実施しました。
2030年度の温室効果ガス46％削減（2013年度比）に向けては、66％の排出量削減が必要とされる家庭部門、すなわち生活者の暮らしにおける削減が鍵を握ると言われています。日本の生活者に脱炭素の意識がどの程度浸透しているのか、その実態をレポートします。
＞＞ニュースリリースを読む
（2021年8月27日発表）
2019年に実施した調査の第二弾。前回聴取した購買行動に関する項目に加え、生活者が普段の生活の中で社会・環境をどの程度意識し、どのような行動に取り組んでいるのかなどを聴取しました。調査結果からは、社会問題や環境問題に危機感を感じている生活者や、社会をより良くする活動・社会問題に関する情報発信などに積極的な若年層の姿が見えてきました。
＞＞ニュースリリースを読む
『未来を変える買い物 EARTH MALL』を通じて、未来社会の共創に貢献
（2021年8月5日発表）
大阪・関西万博の「TEAM EXPO 2025」プログラムに「EARTH MALL」を通じて貢献します。
「サステナブルな買い物」や「サス活」をテーマに、TEAM EXPOの共創パートナーや共創チャレンジ同士の交流や協働を促進する取り組みや、共創チャレンジの「サステナブルな買い物」に関する活動を支援。2025年の万博に向けた機運を盛り上げていきます。
＞＞ニュースリリースを読む
（2021年6月15日発表）
企業や自治体、教育機関のWEBサイトやアプリに対して、ユニバーサルデザイン視点でWEBアクセシビリティを改善・改修するサービスの提供を開始しました。
ユニバーサルデザイン領域のリーティングカンパニーである株式会社ミライロと、WEBサイトのUX・UI開発を専門とする博報堂アイ・スタジオとともに、WEBアクセシビリティの改善・改修ソリューションをワンストップで提供します。
＞＞ニュースリリースを読む
（2021年6月8日発表）
美容領域におけるSDGsの現状についての調査を実施。調査結果の分析を通じて、「SDGs時代に求められる4つの美しさ（＝ビューティ・インパクト）」を分類しました。また、それらを起点としたSDGsアクション開発のヒントと、調査データをまとめた独自レポート「博報堂ビューティSDGs白書」を作成、企業の支援に活用していきます。
＞＞ニュースリリースを読む
“サステナブルな美容クラスター”を活用して多様なプログラムを創出
（2021年4月12日発表）
美容領域における生活者のSDGsアクションを企業とともに広げていくプラットフォーム。
生活者が意思を持って化粧品や美容商品を選択していけるように、美容に関わる多様なジャンルの企業と協働しながら、生活者が知り、選び、買うことをサポートするさまざまな機会をつくり、提供していきます。
＞＞ニュースリリースを読む
～知る、選ぶ、買う、料理する、食べる、を楽しくサステナブルに～
（2020年7月14日発表）
「生活者の意志ある食の選択」を企業とともに広げていくプラットフォーム。
自分が食べるものが環境や社会に与えるインパクトや、食材の選び方、調理や廃棄の方法などを知ることができる機会を提供していきます。
＞＞ニュースリリースを読む
「SDGsコーポレート価値創造プログラム」で企業価値と社会価値の同時実現を支援
（2020年7月3日発表）
SDGsを経営や事業の背骨として実装するために必要な取り組みを6段階のステップで整理した「SDGsコーポレート価値創造プログラム」の提供を通じて、クライアント企業のサステナビリティ経営の実現に向けたサポートを行います。
＞＞ニュースリリースを読む
独自開発の“サステナブルな買い物クラスター”を活用した 「サステナブル・マーケティング支援プログラム」を提供開始
（2019年12月6日発表）
社内各所でのSDGsへの取り組みを全社的なプロジェクトへと発展させ、オール博報堂としてクライアント企業の活動を支援していく「博報堂SDGsプロジェクト」が発足。
独自調査から発見した“サステナブルな買い物クラスター”を活用した「サステナブル・マーケティング支援プログラム」を提供していきます。
＞＞ニュースリリースを読む
（2019年11月18日発表）
全国20-60代の男女計6,000名を対象とした調査。世界的にSDGs（持続可能な開発目標）達成に向けた取り組みが活発になる中で、日本の生活者が環境・社会を意識した消費行動にどう取り組んでいるのかを聴取しました。
＞＞ニュースリリースを読む
お問合せ
博報堂WEBサイトの「各種お問合せ」内の該当フォームからお問い合わせください。
（文中に「博報堂SDGsプロジェクト」へのお問い合わせと記載して頂くとスムーズです。）
